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ケースで教える

ケースで教えるというのは具体的にはどのようなことですか?

「事例研究ケース」をありのままに教える場面を想定すれば、その研究者が事例をもとにして行った研究のプロセスと考察結果への理解を深めさせることが教育行為になります。また、その応用学習として、その研究プロセスを評価して建設的に批判させることもケースでの教え方の代表例のひとつです。
一方、「討議用ケース」で教えるときは、そこに描かれている具体的な実働物を捉えるための枠組みを学習者に自分で選ばせて、どのような理解になったかを意見交換させたり、その場面で求められている次のアクションを考えさせたりすることが教育行為の中心になります。

例えば、「討議用ケース」に限定して「ケースで教える」ということを考えてみても、教えたい理論について実例も交えて理解させるために「理論適用ケース」を使う場合と、「分析ケース」をきっかけに討議をすることを通して、学習者に自発的に何かを獲得させる場合とでは、教え方が大きく異なります。前者は「教える側が、教えたいことを、ある程度直接的に教える」行為ですが、後者は「教える側が、教えたいことを、直接的に教えることを慎み、学習者に自分でつかませる」行為です。ただし、一般に「討議用ケースで教える」といった場合には、少なからず後者の意味を含んで使われる場合が多いです。

もちろん「事例研究ケース」を用いて、そこに記述された研究プロセスと考察結果そのものを教えることも可能です。この場合は、事例研究論文や調査報告書としてのケースの記述内容そのものが教育コンテンツになりますので、「ケースで教える」というよりはむしろ、「ケースを教える」と言った方が適切かもしれません。

このように「ケースで教えること」は「ケースで学ぶこと」の裏返しではありますが、どのような教育目的を見据えて、どのようなケースを使って教えるかによって、「ケースで教えること」の意味する内容には自ずと幅がでてきます。

ケースで教えるときにはどのような姿勢で臨むのがよいですか?

どのようなタイプのケースで学ぶにせよ、ケースで学ぶ学習者には事例に対して能動的に向かっていく姿勢が求められることは、前の問いでも触れたとおりです。しかし、講師自身がその妨げになってしまいがちなことを、ケースで教える講師は十分に理解しておく必要があります。
逆説的な言い方ですが、講師が教えようとすればするほど、学習者は自分からは学ばなくなります。「ケースで教える」とは、学習者に自発的に学ばせるための、講師側の努力の反映でなければなりません。

反面教師的に言えば、「教える側が、教えたいことを、学習者につかませる」という教育行為を目指しているのにもかかわらず、「教える側が、教えたいことを、直接的に教える」ときの教育的言動が顔を出してしまいやすいので注意が必要です。主役は学習者であることを、教える側は十分に理解し、何度も自分に言い聞かせておく必要があります。

とは言え、学習者の主体性に水を指さないように配慮しながらも、教える側が「教える」ことへの責任を果たすことはもっと大切です。つまり、「参加者が主体的に学べるようにすること」と「教える側として教えるべきこと(言い換えれば、つかませるべきこと、気づかせるべきこと)をきちんと教えること」という二律背反しがちなふたつの目標を同時に達成するべきことを、十分に自覚して授業に臨むことが大切です。

このような注意は「討議用ケース」の中の「分析ケース」や「意思決定ケース」で教える際に、特に重要です。

一方「事例研究ケース」を教える(研究プロセスと考察結果を理解させる)場合には、通常の講義授業に臨む際の注意点や授業姿勢を維持して教えることで、それほど無理なく教育目標が達成されるでしょう。

ケースで教えるスキルを伸ばしたいのですが?

この問いには「討議用ケース」で教えるという前提を置いて答えます。いちばん重要なことは、「討議用ケース」を用いて討議型で行う授業を繰り返し運営できる機会を持つことです。場数を踏まない限り、このようなスキルは伸びません。そのような機会を確保する見通しを立てながら、ディスカッション授業(ケースメソッド授業)運営スキルを訓練するためのセミナーに参加してみるとよいでしょう。

「事例研究ケース」を使って研究者の追体験をさせたり、理論の理解を補強したりするために「理論適用ケース」を用いる程度ならば、特別な授業スキルは必要としません。事例教材を教室に持ち込むことへの何らかの工夫があれば十分でしょう。

しかし、「分析ケース」や「意思決定ケース」を使って本格的な討議をさせて、討議したことではじめて学べるような学習の場を設計する際には、参加者の発言を促進しながら活発な討議を運営していくための固有のスキルを獲得していく必要があります。

具体的にふたつ挙げれば、1)ケースをもとに授業目的を構想し、それを最後まで維持して実現するスキル、2)参加者の活発な発言を促進し、それを維持する場作りのスキル、です。このようなスキルは訓練可能ですが、一朝一夕に身につくものとは言い難く、時間をかけて体得していく必要があるでしょう。もちろん、「教える」ということを行う以上、そのケースが描出している状況への学術的理解、実務的理解が十分であることも欠かせません。

このようなスキルを効果的に身につけるために、ケースメソッド講師養成のためのセミナーに参加することはたいへん有効です。そこで学んだことを、自分が行う討議型授業で繰り返し試し、授業の場数を踏んでいくことが授業スキル向上の早道です。

また、日常のちょっとした場面でも、「双方向コミュニケーションをリードする」という感覚を維持しているだけでも、相当のスキルアップやセンスアップが期待できます。

授業コースにケースを取り入れるときの注意点は何ですか?

最初から高望みをしないことです。ケースを使って行う授業には「学習者が自発的に学ぶ」という確かな「よさ」がありますが、伝統的な講義型授業に慣れている学習者たち、そして講師にとっても、このような授業時間の進行は非日常的なのだということを忘れないようにします。教育目的、講師の討議運営能力、学習者の自発的な討議能力の3つを考慮しながら、堅実にケースを選択して授業を行うのが安全です。

既存の授業コースにケースを取り入れるにせよ、ケースを使って教える授業コースを新規に開発するにせよ、まず、ケースを教材として使用することで、どのような教育目的を実現したいのかを明確にします。理論の理解を補強するために用いるのか、ケースを使って意思決定訓練をさせたいのか、まずは教える側が十分に自覚しておくことです。使用目的によってケースのタイプと必要量が変わります。

もし、あなたがはじめてケースの活用に取り組むならば、最初は講義中心の授業に変化をつけるために、「理論適用ケース」あたりから使いはじめることをお勧めします。このようなケースを使って行う授業を通して、それが基本的には講義型であっても、少しずつインタラクティブなレクチャー時間を過ごせるように仕向けていくのです。そこでは「講師だけでなく、学習者も話すことで授業を作っていくのだ」というメッセージが学習者に伝われば、講師と学習者の双方が双方向に話しながら授業が進むようになります。「講師の講義」と「学習者からの質問や意見、あるいはそれに対する意見や意見」の発話時間の比率が1:1くらいになるまで、このような授業スタイルを習慣づけていきます。

実はこれが、「分析ケース」や「意思決定ケース」を使った真の討議型授業を行う上での下地作りになるのです。「分析ケース」や「意思決定ケース」を使って授業を行うためには、講師:学生の発言バランスが2:8くらいにならないといけませんが、いきなりそのような状態は作れません。下地作りを丁寧に行うべきことは、講師にとっても学習者にとっても同様に大切です。ケースを使った授業へのイメージをお互いによくしていくことで、一緒に授業を作っていくことへの確かな感触を得ていくことができます。

以上のような意味で、講師の討議型授業運営能力の範囲内で、使うケースのタイプや活用難易度を吟味して、少しずつ難しいケースを扱うことができるようになっていくことが、ケースを使った授業を上手に立ち上げていくためには重要だと考えます。くれぐれも無理は禁物です。


ケースとは

「ケース」とはそもそも、実際の出来事に関する記述物です。教科書や理論書などには抽象度の高い概念、理論、フレームワークが記述されるのに対して、ケースには「ある固有の状況下で実際に起こっている具体的な出来事」が事実としてそのまま記述されます。このような事例記述物を「教材」とすることで、学習活動は実践的な方向に向かいます。「ケース」という言葉は今日、実に多様に使われていますが、この言葉の使われ方の源流には、研究成果物としての「ケース」と、ビジネススクールなどで行われる討議型授業のための資料としての「ケース」のふたつに大別されます。

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ケースで学ぶ

「事例研究ケース」で学ぶ場合は、その研究者が事例をもとにして行った研究のプロセスを正しく受けとめて理解すること、あるいは、その研究プロセスを評価して建設的に批判することが、意味深い学習になります。一方、「討議用ケース」で学ぶということはすなわち、そこに描かれている具体的な実働物を捉えるための枠組みを、学習者が自分で選び、その枠組みを通して出来事を理解し、その場面で求められている次のアクションを適切に選択することです。

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ケースで教える

「事例研究ケース」をありのままに教える場面を想定すれば、その研究者が事例をもとにして行った研究のプロセスと考察結果への理解を深めさせることが教育行為になります。また、その応用学習として、その研究プロセスを評価して建設的に批判させることもケースでの教え方の代表例のひとつです。一方、「討議用ケース」で教えるときは、そこに描かれている具体的な実働物を捉えるための枠組みを学習者に自分で選ばせて、どのような理解になったかを意見交換させたり、その場面で求められている次のアクションを考えさせたりすることが教育行為の中心になります。

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ケースを作る

ケースで教える講師(主に大学教員)たちが「そのケースで自分が教える」ために書くことが多いです。大学院などでは、修士論文研究や博士論文研究の成果がもとになって、ケースが生まれてくることも多いようです。近年では、民間の教育機関でも積極的にケースが開発されています。また、企業においても企業内研修用の教材としてケースが開発されています。欧米ではケースライターという職業が確立していますが、日本ではまだそのような職業が確立されていません。

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ケースを入手する

大学院・ビジネススクールを始めとした、実際にケースを作成している機関のサイトや担当部署から入手・購入する方法があります。それら複数の作成機関のケースを数多く集めて紹介している組織もあり、豊かな品揃えを持っていることが魅力です。その他、いくつかのケースをまとめたケースブックという形で書店等にて販売されていることもあります。また、ケース作成者に直接書いてもらう方法もあります。

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ケースメソッド教育

ケースメソッド教育とは、「討議用ケース」を用いて行う討議型授業をつなげてカリキュラムを構成していく教育形態の総称です。私たちにとって馴染み深い講義型の授業を基点して、そこに変化をつけるためにケースを使うというレベルを超えて、ケースをもとにした討議型授業を何度も繰り返し行うケースメソッド教育は、ケースを用いた学習の究極の姿とも言えるかもしれません。その教育目的は言うまでもなく「実践能力」の育成であり、ケースメソッド教育のもとでは講義型の授業はあまり行われません。

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