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Case Center Japan

お知らせ

三重銀行合併に伴う振込先情報変更のお知らせ

令和3年5月1日より「三重銀行」が合併し「三十三銀行」へと変わりました。
これに伴いまして、ケース代金およびイベント等参加費(いずれも銀行振込をお選びいただきました場合)のお振込先情報が変更になります。
5月1日以降は「三十三銀行」へお振込いただきますようお願い申し上げます。
なお、支店名・口座番号等に変更はありません。

今後とも日本ケースセンターをどうぞよろしくお願いいたします。


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ケースとは

「ケース」とはそもそも、実際の出来事に関する記述物です。教科書や理論書などには抽象度の高い概念、理論、フレームワークが記述されるのに対して、ケースには「ある固有の状況下で実際に起こっている具体的な出来事」が事実としてそのまま記述されます。このような事例記述物を「教材」とすることで、学習活動は実践的な方向に向かいます。「ケース」という言葉は今日、実に多様に使われていますが、この言葉の使われ方の源流には、研究成果物としての「ケース」と、ビジネススクールなどで行われる討議型授業のための資料としての「ケース」のふたつに大別されます。

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ケースで学ぶ

「事例研究ケース」で学ぶ場合は、その研究者が事例をもとにして行った研究のプロセスを正しく受けとめて理解すること、あるいは、その研究プロセスを評価して建設的に批判することが、意味深い学習になります。一方、「討議用ケース」で学ぶということはすなわち、そこに描かれている具体的な実働物を捉えるための枠組みを、学習者が自分で選び、その枠組みを通して出来事を理解し、その場面で求められている次のアクションを適切に選択することです。

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ケースで教える

「事例研究ケース」をありのままに教える場面を想定すれば、その研究者が事例をもとにして行った研究のプロセスと考察結果への理解を深めさせることが教育行為になります。また、その応用学習として、その研究プロセスを評価して建設的に批判させることもケースでの教え方の代表例のひとつです。一方、「討議用ケース」で教えるときは、そこに描かれている具体的な実働物を捉えるための枠組みを学習者に自分で選ばせて、どのような理解になったかを意見交換させたり、その場面で求められている次のアクションを考えさせたりすることが教育行為の中心になります。

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ケースを作る

ケースで教える講師(主に大学教員)たちが「そのケースで自分が教える」ために書くことが多いです。大学院などでは、修士論文研究や博士論文研究の成果がもとになって、ケースが生まれてくることも多いようです。近年では、民間の教育機関でも積極的にケースが開発されています。また、企業においても企業内研修用の教材としてケースが開発されています。欧米ではケースライターという職業が確立していますが、日本ではまだそのような職業が確立されていません。

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ケースを入手する

大学院・ビジネススクールを始めとした、実際にケースを作成している機関のサイトや担当部署から入手・購入する方法があります。それら複数の作成機関のケースを数多く集めて紹介している組織もあり、豊かな品揃えを持っていることが魅力です。その他、いくつかのケースをまとめたケースブックという形で書店等にて販売されていることもあります。また、ケース作成者に直接書いてもらう方法もあります。

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ケースメソッド教育

ケースメソッド教育とは、「討議用ケース」を用いて行う討議型授業をつなげてカリキュラムを構成していく教育形態の総称です。私たちにとって馴染み深い講義型の授業を基点して、そこに変化をつけるためにケースを使うというレベルを超えて、ケースをもとにした討議型授業を何度も繰り返し行うケースメソッド教育は、ケースを用いた学習の究極の姿とも言えるかもしれません。その教育目的は言うまでもなく「実践能力」の育成であり、ケースメソッド教育のもとでは講義型の授業はあまり行われません。

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HBSナレッジと国内授業実践のフロンティア
《how will the discussion classes taught by pure Case Method be affected by online delivery?》

前回大好評であったオンライン形式のケースメソッドに関するセミナーを2021年2月に開催(Harvard Business School Publishing共催)しました。次回の日程が決まりましたら本ホームページでご案内いたします。

Coming soon...