クマン・エデュケーショナル・インスティテュートUSAの副社長は、成功した日本の教育サービスのコンセプトをアメリカに移すというプレッシャーに直面していた。公文は、子供たちに算数を教えることに特化した放課後の補習教育センターで、営利を目的としている。日本で大成功したモデルである公文は、過去5年間で大きな成果を上げてきたが、米国では10年経っても黒字化には至ってなかった。創業者はこれまでの成果に満足しておらず、さらなる成長を望んでいる。今後の日本本社との会議を踏まえ、副社長は、公文を成長させるためのポジショニング、マーケティング、フランチャイズ化のための潜在的な戦略を検討する。