ケースメソッド授業法：ケース「TESSEI」の教え方《CCJ/HBSP共同開催》

Harvard Business School Publishingと日本ケースセンターの協同企画による第3回オンラインセミナーのお知らせです。これまで同様にHBSケースを使用しますが、資料はすべて日本語に翻訳されたものを用意し、講師の解説もすべて日本語で行います。

今回の開催趣旨

昨年は、HBSがケースメソッド教育に組織を挙げて取り組みはじめて100年目という、記念すべき年でした。そのことを祝うべく、昨年6月にHBS日本リサーチ・センターが主宰する記念講演会が開催され、HBSケースメソッド100年の歴史や日本国内での教育実践がさまざまに紹介されたとともに、HBSが日本企業をケース化するプロセスについても具体的な内容の報告がありました。いまこのメッセージをお読みいただいている方の中にも、昨年6月の講演会に参加された方が少なくないのではないかと思います。

昨年6月にHBS日本リサーチ・センターの佐藤信雄センター長が報告されたHBSケースの国内作成プロセスは、新幹線の車内清掃で一躍有名になった「TESSEI」（現在の正式社名は株式会社JR東日本テクノハートTESSEI）のケースについてでした。講演会後の参加者アンケート調査においても、多くの参加者が「TESSEI」に興味をもたれたことが浮かび上がってきましたので、あれからの約1年の間に、少なからざる方々が「TESSEI」のケースを使って、実際に授業をされたのではないかと想像する次第です。

そこで今回のオンラインセミナーでは、「TESSEI」ケースでのインストラクションを多面的に展望するべく、3名のゲストインストラクターをお招きし、それぞれのインストラクターが本ケースをどのように教えているかを情報提供していただく場として構成してみました。

今回のオンラインセミナーの目的は、一義的には「TESSEI」ケースの教材研究でありますが、当日がひとつのケースを起点にしたケースメソッド授業の奥行きや広がりを感じていただく場にも、また、ケースでの教え方を相談できる仲間を発見する場にもなればと期待しております。

ぜひ多くの皆さまにご参加いただき度、ここにご案内申し上げます。

モデレーター

竹内伸一（日本ケースセンター所長／名古屋商科大学ビジネススクール教授）　

ゲストインストラクター　　

矢本成恒（名古屋商科大学ビジネススクール教授）
藤野孝（株式会社CCD代表取締役）
芳賀裕子（名古屋商科大学ビジネススクール教授）

ゲストインストラクターおよびモデレーターのプロフィール　

• 矢本 成恒（やもと しげつね）　
  名古屋商科大学ビジネススクール教授　
  東京大学卒業、筑波大学修士（経営学）、東京大学博士（工学）。NTTにて、経営戦略、グループ会社経営支援、新規事業企画などを経て、戦略持株会社の経営企画担当部長。その後、放送コンサルティング会社に取締役、コンサルタント組織の（社）俯瞰工学研究所の設立（設立社員・現在非常勤）を経て、現在に至る。研究分野は技術経営戦略やイノベーション・マネジメント。日本開発工学会理事・ビジネス・イノベーション研究会座長。コンサルティング実績としては、IT系企業、テレビ放送局、自動車メーカー、専門学校、医療法人など120社以上の経営支援や新規事業支援を実施。また現職では中小企業診断士養成課程の企業コンサルティング指導も実施。

• 藤野 孝（ふじの たかし）　
  株式会社CCD 代表取締役　
  1992年明治大学商学部卒業、1998年慶應義塾大学大学院経営管理科修士課程修了（修士（経営学））。慶應義塾大学ビジネススクール認定ケースメソッド・インストラクター。ソニー株式会社、株式会社ドリームインキュベータ、ナスステンレス株式会社、エン・ジャパン株式会社を経て、2015年株式会社CCDを設立。株式会社ドリームインキュベータでは上場準備とコンサルティング業務、ナスステンレス株式会社ではCFOとして企業再生業務に従事。エン・ジャパン株式会社では取締役管理本部長、中途採用支援事業部長、常務取締役経営企画室長・管理本部長を務める。現在はコンサルティング業務等に従事しつつ、中小企業大学校などでケースメソッド形式の研修講師として登壇。

• 芳賀 裕子（はが ゆうこ）　
  名古屋商科大学ビジネススクール教授　
  慶應義塾大学卒業。慶應義塾大学経営管理研究科（慶應ビジネススクールMBA）修了。筑波大学大学院ビジネス科学研究科後期博士課程修了。博士(経営学 筑波大学)。プライスウォーターハウスコンサルタント（株）にて国内外大手企業の戦略コンサルティングに従事。海外企業の日本参入戦略プロジェクトに参加。その後コンサルティング事務所を立ち上げ、総合電機メーカー、保険会社等大手企業のヘルスケア分野への新規参入コンサルティングを実施。ベンチャー企業取締役、ヘルスケア事業会社の執行役員などを歴任。現在、協和キリン株式会社社外取締役。ミネベアミツミ株式会社社外取締役。企業成長とM&Aをテーマとして研究。外部投資（M&A）による企業成長を積極的に行う戦略の効果などを多角化の視点から研究。経営戦略、コーポレートガバナンスを専門とする。

• 竹内 伸一（たけうち しんいち）　
  日本ケースセンター所長／名古屋商科大学ビジネススクール教授 　
  1988年早稲田大学教育学部卒業。マツダ株式会社を経て、2004年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了（修士（経営学））、2011年慶應義塾大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学、2015年広島大学大学院教育学研究科博士課程後期修了（博士（教育学））。2006年慶應義塾大学大学院経営管理研究科特別研究助手、2008年同講師、2011年特任准教授を経て、2016年徳島文理大学人間生活学部教授、2018年より現職。専門領域はケースメソッド教育で、バックグラウンドは教育学にその基礎を置くが、教育学と経営学の両面からアプローチできる立場にある。ケースメソッド教育の組織への導入コンサルティング、関連著書・論文・記事の執筆、企業研修・大学FDへの出講などを生業としている。

アジェンダ

Part１まずはディスカッション【約45分】

このケースでのティーチングプランを見通すために、参加者側の立場でひとまず軽くディスカッションしてみましょう、という趣旨のパートです。時間の都合上、導入からラップアップまでのフルコースのディスカッションはできませんが、短いグループ討議と内容を端折りつつのコンパクトなクラス討議を行います。

• ディスカッションリーダー　竹内伸一

Part２：ゲストインストラクターの授業計画紹介【約90分】

矢本インストラクターには現場オペレーションの業務改善と人材マネジメントの立場から、藤野インストラクターには経営上の制約条件を有する3K企業の再生を考える立場から、芳賀インストラクターには親子会社間における影響関係を考える立場から、それぞれ作成した授業計画を説明していただけるとのことです。このパートでは質疑応答の時間も十分に取ります。

• スピーカー　矢本成恒、藤野孝、芳賀裕子
• 進行　竹内伸一

Part3：「TESSEI」ケースの教育ポテンシャル探求【約45分】

本ケースの付属資料として学術会員に限定して販売されているHBSオリジナルのティーチングノートのアウトラインを紹介し、HBS教員による「TESSEI」ケースへの問題設定と、3名の国内ゲストインストラクターが志による問題設定を比較しつつ、本ケースの教育ポテンシャルを探求するディスカッションを試みます。このディスカッションを通して、本セミナーに参加された皆さまには各自の立場からの授業計画を構想するための手がかりを得ていただますと幸いです。

• スピーカー　竹内伸一　
• ディスカッサント　矢本成恒、藤野孝、芳賀裕子

使用ケース

TESSEI（テッセイ）の苦境 （今回のセミナー参加費には、ケース代は含まれておりません。本ケースは各自でご購入いただきす）

詳細

• 日時　2023年6月9日（金） 14:00-17:00
• 場所　オンライン
• 対象　高等教育ならびに高度実務者教育の提供方法として、ケースメソッド授業を運営する立場にある方々 （CCJ会員でない方は、ご入会いただく必要があります。）
• 定員　40名
• 参加費　13,200円（消費税10%を含む）
• 申込締切　2023年5月31日（水） 当日のタイムスタンプある方までを対象
• 入金締切　2023年6月1日（木）

お申し込みをいただきますと、その時点で残席がある場合は、入金要領をメールにてご案内します。この時点ではまだ申し込みは受理されていません。 クレジットカードの場合は、2023年6月1日（木）の決済完了のタイムスタンプある方までが対象。銀行振込の場合は、2023年6月1日（木）までに指定銀行口座への入金が確認できている方までが対象。 入金確認のできた方から順に席をお取り致します。この時点で申し込みが受理されます。 なお、銀行振込の場合は振込先口座上での入金確認をもって入金完了とさせていただきます。実際の入金日から振込先口座上での入金確認ができるまでにタイムラグが生じる場合がありますのでご注意ください。

• 事前課題　参加申し込みが受理され次第、各自でケースのご購入をお願いします。遅くとも前週の週末辺りには予習を始めていただき、セミナー前々日となる6月7日（水）午前9時までに、入金が確認できた方に別途ご案内するSlack上への事前課題提出をお願いします。

キャンセルポリシー　ご入金後の返金は承ることができません。 お申し込み時に登録いただいた参加者情報（氏名、役職、所属教育機関、住所、電話番号、eメールアドレス）はCCJの個人情報保護規定に則って管理されるとともに、共催者であるHarvard Business School Publishingとも共有されます