オンラインスタイルのケースメソッド授業法《HBSP合同開催》

Harvard Business School Publishingと日本ケースセンター合同オンラインセミナー

Harvard Business School Publishingと日本ケースセンターの協同企画によるオンライン授業運営のための第2回オンラインセミナーのお知らせです。前回同様にHBSケースを使用しますが、資料はすべて日本語に翻訳されたものを用意し、講師の解説もすべて日本語で行います。

今回の開催趣旨（竹内伸一教授より）

コロナ禍でのケースメソッド授業がオンライン化を余儀なくされたことを受け、前回の本ワークショップ（8月開催）では、ケースメソッド授業をオンラインで成立させるためのポイントについて、HBSPの示唆深いアーティクルを読み解きつつ検討しました。

そのセミナーの終了後、ケースメソッドでの教授歴の長い方々から、「日常的に維持してきたケースメソッド教育を、その教育品質を落とすことなくオンラインで実現したい」「オンライン向けに簡易化したケースメソッド授業ではなく、重みのある討論授業をオンラインで行うための道を示してほしい」という声が数多く寄せられ、その声が今回開講するウェビナーのモチーフとなりました。

確かにコロナ禍でのケースメソッド授業は、ショートケース化に向かった一面もあり、これまでロングケースを用いて重みのある討論授業を運営していた教育関係者が、オンラインによるショートケース授業を物足りなく感じている様子もうかがえました。

そこで今回は、HBS翻訳ケースに今月ラインナップされたばかりで、かつ全編34ページのロングケースでもある「LIXILグループコーポレーション：古い産業に設立された新しい会社」を題材に、少し大がかりな討論授業をオンラインで行うという「デモ授業実践」を中心に据えたオンラインワークショップを構想しました。

本ワークショップのデモ授業実践は私竹内が行い、デモ授業後には、わが国のケースメソッド教育の先駆者であり、私の恩師でもある高木晴夫先生に登壇いただくことが叶いました。私が行った授業へのコメントをいただくとともに、「ケースメソッド授業はオンラインによってどのような影響を受けるのか」という問いと対峙していただく場も設けました。

真冬の極寒の朝からの開講ではありますが、知的には温まろうとしているこの機会に、ぜひご参加いただき度、ここにご案内申し上げます。

Part１：デモ授業実践

オンライン授業運営でとくに重要となる4テーマを探究するパートです。このパートでは、HBS長編翻訳ケース「LIXILグループコーポレーション：古い産業に設立された新しい会社」を用いたグループ討議およびクラス討議を行います。参加者には長編ケースへの十分な予習とともに、討論での積極的な発言を求めます。

デモ授業運営者（ディスカッションリーダー）<br/> 竹内伸一（日本ケースセンター所長、名古屋商科大学ビジネススクール教授）

Part２：デモ授業実践の評価

デモ授業の運営について解説を加えながら評価しつつ、長編ケースをオンラインで討議運営するための諸工夫のあり方を参加者とともに探究します。

評価者（解説＆コメント）<br/> 高木晴夫（慶應義塾大学名誉教授、名古屋商科大学ビジネススクール教授）

使用ケース

LIXILグループコーポレーション：古い産業に設立された新しい会社<br/> https://casecenter.jp/case/CCJB-HBS-420J02-02.html<br/> （今回のセミナー参加費には、ケース代は含まれておりません。本ケースは各自でご購入いただきます。）

詳細

• 日時　2021年2月13日（土） 9:00-12:30
• 場所　オンライン
• 対象　高等教育ならびに高度実務者教育の提供方法として、ケースメソッド授業をオンラインで運営する立場にある方々 （CCJ会員でない方は、ご入会いただく必要があります。）
• 定員　40名
• 参加費　16,500円（消費税10%を含む）
• 申込締切　2月1日（月） 当日のタイムスタンプある方までを対象
• 入金締切　2月4日（木）

お申し込みをいただきますと、その時点で残席がある場合は、入金要領をメールにてご案内します。<br/> クレジットカードの場合は、当日2月4日（木）の決済完了のタイムスタンプある方までが対象<br/> 銀行振込の場合は、翌日2月5日（金）正午時点で指定銀行口座への入金が確認できている方までが対象<br/> 入金確認のできた方から順に席をお取り致します。<br/>

• 事前課題　ケースは申し込みが受理され次第、各自ご購入をお願いします。長編ケースでもありますので、前の週の週末辺りには予習を始めていただき、セミナー前々日となる2月11日（木）までに事前課題として提出していただきます。
• キャンセルポリシー　ご入金後の返金は承ることができません。

お申し込み時に登録いただいた参加者情報（氏名、役職、所属教育機関、住所、電話番号、eメールアドレス）はCCJの個人情報保護規定に則って管理されるとともに、共催者であるHarvard Business School Publishingと共有されます。